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テレビで見たくない人リストを作ろうか・・・

久しぶりに田原総一朗氏を見た。
「そこまで言って委員会」に登場(2週続けてだっけ)していました。

むかしから思っていましたが、この方、大したことも言えないのに、なんであんなに「上から目線で大物風」吹かしてるんだろう?

「韓国人は本当は親日なんだ。韓国のマスコミが悪いだけ」
「日本は先進国なんだから大人になってリードするべき」

こんなおバカな主張を繰り返し、最初はかしこまって聞いてた『委員会』のコメンテーターたちも、だんだんあほらしくなったのか、「何言ってんだ?阿保じゃないか?」みたいな口調に変わっていくのが唯一の見どころ。
https://www.youtube.com/watch?v=vQy1oq7U-Bo

気の毒だから、昔の名声にしがみついているこんなお年寄りを呼んじゃだめですよ!
テレビでもなんでも「見たくないリスト」に入れましょう。
(以下見たくない痛い人リスト。敬称略)

田原総一朗、菅直人、小泉純一郎、鳩山由紀夫、
鳥越俊太郎、小沢一郎、野中広務、大前研一、
姜尚中、井筒和幸、舛添要一、福島瑞穂、・・・・・

まだまだいそうですが、思い出せばコメントで追加!
河野洋平は、国会で証人喚問して、テレビ中継してほしいから、今のところリストから除外ですね。

 



嘘・捏造だった!「共同通信の『南京虐殺』に関わる配信

ひどいなあー!共同通信はやはり中国・韓国より反日捏造報道機関だった!!!
///__米ニューヨーク・タイムズ紙の元東京支局長が、ベストセラーの自著「英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄」(祥伝社新書)で、日本軍による「『南京大虐殺』はなかった」と主張した部分は、無断で翻訳者が書き加えていたことが8日明らかになった。__///

この共同通信の記事はやはり捏造だった!
こうやって『慰安婦・南京虐殺』も捏造した。

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出版元の祥伝社が著者のヘンリー・S・ストークス氏の『見解』を発表した。

『英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』に関する各社報道について
                                   平成26年5月9日

当該書の各社報道について、問い合わせをいただいておりますが、
あらためて著者の見解を確認したところ、以下のようなものでした。
著者からのメッセージを、ここに掲載します。
                                           株式会社 祥伝社

                      著者の見解


1. 共同通信の取材に基づく一連の記事は、著者の意見を反映しておらず、誤りです。

2. 「(南京)虐殺否定を無断加筆 ベストセラー翻訳者」との見出しも、事実ではありません。

3 著者と翻訳者の藤田裕行氏との間で、本の内容をめぐって意思の疎通を欠いていたとの報道がありますが、事実と著しく異なります。

4. 共同通信は、1937年12月に南京で起きた事に関する第5章の最後の2行の日本語訳が著者の見解を反映していないと報じてます。共同通信は、問題を針小棒大にしています。著者の見解は、「いわゆる『南京大虐殺』はなかった。大虐殺という言葉は、起きた事を正しく表現していない。元々、それは中華民国政府のプロパガンダだった」というものです。

5. 本書に記載されたことは、ずべて著者の見解です。祥伝社と著者は、問題となっている二行の記述についても訂正する必要を認めません。


★版元が発表した「著者の見解」全文(PDF注意) 
http://www.shodensha.co.jp/kokuchi/kokuchi.pdf 

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共同通信社!どうするつもりだ?
何を企んでいる?当然反論するんだろ?

この記事を掲載した新聞社は
とりあえずすぐ訂正記事を出すべきでしょ?



『従軍慰安婦の嘘』を暴露した英国ジャーナリスト

ヘンリー・S・ストークス 
1938年、英国生まれ。61年、オックスフォード大学修士課程修了後、62年に英紙『フィナンシャル・タイムズ』入社。64年、東京支局初代支局長に着任する。以後、英紙『タイムズ』や、米紙『ニューヨーク・タイムズ』の東京支局長を歴任。著書に「英国人記者が見た 連合国戦勝史観の虚妄」(祥伝社新書)、共著に「なぜアメリカは、対日戦争を仕掛けたのか」(同)など。

この方が胸のすくような『従軍慰安婦の嘘』暴露

●慰安婦=性奴隷」「強制連行された」という主張は、事実とまったく異なる。「朝鮮人慰安婦はすべて売春婦か、両親に売られた者ばかりである。もし、女性たちを強制動員すれば、老人も若者も朝鮮人は激怒して決起し、どんな報復を受けようと日本人を殺すだろう」太平洋戦争中、米軍が捉えて尋問した朝鮮人軍属は、こう証言している。

●あの強硬な反日政策で知られ、徴用工に対する補償などあらゆる問題を日本に突き付けた李承晩(イ・スンマン)韓国初代大統領ですら、慰安婦問題は取り上げなかった。慰安婦は「問題とする価値もない」と思われていたのだ。

韓国人と反日日本人の『従軍慰安婦』をバッサリ!

日本政府はこの方を招請して日本国内で講演してもらったらどうですか?
河野洋平氏も呼んで対談させてみたら面白い対談になりそうです。

おらが村の新聞記者殿もたまにはこんな意見に耳を傾けてみればいかがでしょうか?



『歴史戦』!産経が中韓の行動を『歴史認識を巡る戦争行為』

これまで幾度もこのブログで、中国と韓国の歴史捏造による侮日行動を『歴史認識戦争』とよび、戦争行為に等しい日本殲滅攻撃であると主張してきました。

やっと産経新聞社が『歴史戦』と表現しました!

4/1の産経ニュース【『歴史戦 河野談話の罪(1)前半】で

裏付けなき糾弾許した日本外交の事なかれ主義、決別の時

と題して、1996年3月、国連人権委員会でのまともな裏付けもないまま一方的に日本を糾弾した『クマラスワミ報告書』とそれに対する日本政府の事なかれ主義的な対応を非難しています。

中国の習近平主席が外国に出かけて『日本軍による30万人の南京虐殺』を非難したことで、中・韓の行為が通常の戦争行為よりはるかに日本に重大な危機をもたらすことが認識できたのでしょう。

しかし韓国もそうですが一刻の首脳が外国で『恥も外聞もなく堂々と嘘をつく』このような外交は見たことも聞いたこともありません。
嘘をつくにしても『逃げ道を用意して』政権周辺や一見部外者がやることはあります。
だが、『首脳自ら嘘をつく中国と韓国』はこの嘘が明らかになった時に取り返しのつかないダメージを受けるでしょう。


それゆえ、海外のメディアや政府・国民は、『中国と韓国首脳がここまでリスクを犯して発言しているからには真実だろう』と受け止めます!狡猾です!


南京虐殺・従軍慰安婦は『歴史認識戦争』です!

日本国民ははっきりと認識してください。
戦争であれば戦略を立て武器を製造し物資を蓄えなければなりません。

幸いなことにこの戦争は『日本国憲法で禁じられた武力(戦争)』ではありません。
その上中・韓の捏造攻撃で一方的に貶められた日本の防衛戦争です。
自衛隊は堂々とこの歴史認識戦争に参加できます!

大東亜戦争の二の舞をしてはいけません。
自衛隊は旧日本軍の失敗の歴史を教訓として学習しているはずです。


政府は自衛隊の組織をあげ中国韓国の嘘を暴き、
この『歴史認識戦争』に勝利しなければなりません。

【※『歴史戦 河野談話の罪(1)後半】



歴史問題は韓国を先に片付けろ! 中国は後回しでいい!

中国が世界各地で『反日プロパガンダ』を繰り広げると声明。
その通りあちこちでやっていますが、日本政府はその中国のプロパガンダに逐一その国で反論している模様・・・

あのね、中国はとりあえず置いとくの。
全力で韓国をつぶす方が先なんだって!
もういい加減に気がついてくれよ!

何度言ったらわかってくれるんだろう?
そうするべき理由は以下の三つ。

1)中・韓2正面作戦はできない。弱者から攻める!
2)韓国の従軍慰安婦の方が被害が大きい!
3)中国は共産国家で世界は信頼していない!

ネ、だから韓国の『慰安婦捏造』を全力でつぶそう!

アメリカはこの『従軍慰安婦問題』で真実を知りながら「日韓で話し合いで解決を」といい続けている。
米国は本来なら韓国に「間違った歴史認識を見なおせ」と主張できるはずだ。そうするべきなのだ!
アメリカがそうしないのは中国との決定的な対立を避けたいからで、その理由は以下の三つ。

1)韓国の嘘を暴露すれば中国に組する思っている。(これは間違い。中・韓は対等に組めない)
2)韓国の反日行動を中国のような国家利益を守るための政治問題と勘違いしている。
3)だから韓国の歴史認識への批判は、中国の批判につながるとおそれている。

今回のウクライナ、クリミア半島への対応を見ても米国はまともな外交感覚を喪失している。
米国をあてにして手をこまねいていては日本は反撃の時機を失する。

◆国会に河野・村山談話の見直し検証する部会を儲け、超党派議員を集めて検証を速やかかつ厳正に行う。
◆必要であれば国が原告となって、朝日新聞等マスコミや反日プロパガンダを展開してきた学者の歴史捏造責任を問う。
◆韓国のねつ造歴史と反日教育を世界に知らしめる担当部署を設け、日本のソフトパワーを動員して、韓国が活動する地域で即時に訂正と抗議を行う。

まず韓国と徹底的に戦いましょう!
慰安婦問題は日本を貶める戦争行為です!
日本人は卑劣な攻撃から日本人を守りましょう!

 



選挙がイケンならどうする?子供だましはどっち?

世の中に法律家は数多く弁護士を職とする人も多いのだろうが、かと言ってその人たちが偉いということはない。
一概に頭がいいとも思えない。ただ法律を一般人よりは知っている。
そしてどうやら自分たちは偉いと思っているらしい。

マスコミは「特定秘密保護法案」で大々的なネガティブキャンペーンを張った。
「表現の自由がすぐ奪われ国民は嘘ばかり教えられ真実を知ることができなくなる」と国民を欺こうとした。
戦前マスコミが「アメリカ撃つべし」「神国日本は絶対負けない」
こういって国民を戦争へ誘導した時もかくやと思わされる。

その片棒を担ぐのが弁護士という肩書きで紙面に登場する人たちである。

さて今回の話題は、全国各地で「国政選挙で一票に格差があるのは憲法違反であり選挙は無効である」という訴訟を起こすのも弁護士さんたちである。

その裁判で「違憲である」と「違憲状態にある」はかなり違うらしい。
『 「違憲」は憲法違反であるが「違憲状態」は改善をすべき状態で「違憲」ではない。だから選挙結果は有効である 』
四国高松高裁ででた判決に原告弁護士は噛み付いた。

「憲法に反するなら無効とすべきだ。子供だましでおかしい!」

「子供だまし」というからには自分たちはえらい大人だと思ってらっしゃるのでしょう。これに対し

「一票平等だと国会議員のいない県ができる」

という意見に「どの程度(の格差)が地方の利益を代表していいのかという議論ではない」
わかりにくい反論だが「そんなことは関係ない。憲法が決めた国民の権利の平等を守れ!」ということです。
結果的に生じる不平等は目に入らぬらしい。

憲法を守ることが人権より優先する!?

ね、とても頭がいい人の言うことではないと思うのです。

選挙を無効にして国政を停滞させることしか考えていないのでしょう。



慰安婦の月給は兵士の100倍!『従軍慰安婦』の優雅な実態

左翼脳の御バカ自民党総裁:河野洋平、同じく秀才だけがとりえの宮沢喜一総理、この二人がタッグを組んで発表した『河野談話』が、いまだに韓国中国という反日国家と日本のマスコミの手によって『日本軍の強制した性奴隷』というおぞましい捏造歴史を世界に拡散し続けています。

日本のマスコミにいたっては理由もなく日本を陥れる虚報を流し続け、自分たちに都合の悪い証拠が出てくると『知らぬ顔の半兵衛』を決め込みほとぼりが冷めたころまた反日報道を繰り広げるということを飽きることなく繰り返しています。

さて今度はとうとう米軍が
「従軍慰安婦の豊かな生活」
を明らかにしました。

これまで執拗に『軍の強制・性奴隷』といい続けた韓国(大統領)・在米韓国・中国(そして日本人も)活動家、そしてそれらに繋がる日本のマスコミはどうするのでしょうか。【どうせホッカムリ】

米国戦争情報局資料「心理戦チーム報告書」(1944年10月1日)から抜粋】
米軍がビルマ(現ミャンマー)・ミートキーナ(同ミチナ)で捕らえた朝鮮人慰安婦20人らから尋問した内容をまとめている。

・彼女らは金を多く持っていたので、欲しいものを買うことができた。
・兵士からの贈り物に加え衣服、靴、たばこ、化粧品を買うことができた。
・彼女らはスポーツを楽しんだりピクニックや娯楽、夕食会に参加した。
・慰安婦は客を断る特権を与えられていた。
・日本人兵士が結婚を申し込むケースが多くあり、現実に結婚に至ったケースもあった。
・平均月収は1500円だった(当時の下士官の月収は15円前後)。

これらの記述から『軍の強制』や『性奴隷』といった悲惨な状況を読み取ることは全く出来ません。
これはあくまでも米軍の調査記録です。
日本(の良識ある人々)がこれまで主張してきた『慰安婦・慰安所の実態』がその通りであったことが証明されました。

これまで日本のマスコミが、いかなる理由であれほど『韓国の従軍慰安婦主張』を取り上げ日本に謝罪を要求してきたのか知る由もありませんが、このアメリカ軍資料を読めば日本マスコミは日本国民に謝罪して当然でしょう。
反日報道主流派三羽烏、朝日新聞社・毎日新聞社・NHKはどこが最初に謝罪するか楽しみです。
沖縄のメディアも共同通信や朝日にニュースソースを頼ってきた地方新聞社も当然訂正記事を載せるべきです。
《絶対に訂正しなんだろうな。この人たちは自分たちが絶対正しいと理由もなく信じられる人たちだから。(それが愚かなエゴの生んだ妄想とも知らずに)》

朴お嬢さんが自ら撒いた種とはいえ、病的反日韓国民から全責任を押し付けられて居場所がなくなりますね。
それと、米国がここまで日本をサポートするということは、ほとほと韓国人の身勝手な主張に見切りをつけたということです。
「韓国を大事にしなければ中国と組する」
「米が日本を非難しなければ米国も非難する」
こんな「身の程知らずの恫喝をする」与太者国家とは、日本も米国同様、一日も早く手を切るべきです。
《朴お嬢さん、体に気をつけ早く韓国から逃げたほうがいいよ。》

【追伸】
おまけのようなものですが、米軍がその気になったら、「やっと!本当にやっと!」外務省が慰安婦問題について「(昭和40年の)日韓請求権・経済協力協定に基づき『完全かつ最終的に解決済み』であるにもかかわらず、韓国側は請求権協定の対象外としている」と、韓国政府を批判しました。

アメリカが言い出したら「オレモオレモ」。
戦後日本の官僚は真に 『 腰抜け 腑抜け ヘタレの 洟垂れ 』 です



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